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Accumu Vol.11

21世紀のIT教育―本格的IT教育を目指して

京都コンピュータ学院技術教育統括部長
京都コンピュータ学院情報学研究所副所長
石田 勝則

1 はじめに

2002年度の京都コンピュータ学院入学案内を開くと,その冒頭に学院の教育理念が明示されています。

●コンピュータ技術の学問的性格を重視し,理論をおろそかにしない本格教育

●コンピュータ技術の進歩発展に対応する教育

●コンピュータ技術における創造的能力の養成

●情報化社会における複眼視的思考力の養成

●知性・感性ともにすぐれた人格の育成

続いて,「本格的IT教育の幕開け」と題して,次のように本学院のIT教育にかける意気込みが述べられています。

「ITは文字通り訳せば『情報技術』となりますが,情報単体では何の意味も持ちえません。ITが社会を変革する力となるためには,情報を有効に活用できる人材の育成,即ちIT教育が最大の課題となります。」

21世紀の初頭にあたり,本学院校友会の機関誌アキューム11号の誌上をかりて,21世紀のIT教育について論じることは大いに意義深いことと考えます。

わが国では今小泉内閣のもと,「聖域なき構造改革」が推進されています。教育の分野においても,改革が進行しつつあります。行政の分野においては,2001年1月には21世紀型行政システムへの転換を目指し,明治維新以来といわれる中央省庁改革が実施されました。また,産業経済界においては,20世紀型産業の負の遺産である不良債権を処理し,21世紀型産業への構造転換を図るための諸改革が進行しつつあります。こうした政治・経済・社会等の分野で進行する構造改革の背景には,IT技術の進歩がもたらした世界のグローバル化の波が大きく作用しています。これからのIT教育はこうした社会の変化と,ドッグイヤーと呼ばれるスピードで発展するIT技術の動向を的確にとらえ,展開することが求められています。本稿では,まず21世紀の幕開けとなるこれからの社会がどのように変化しつつあるかを考えます。次にIT技術の動向について整理します。さらに現在進行中の教育改革の状況について概観します。そして最後に21世紀のIT教育について,カリキュラムや教育内容,教師と学生の関係,教育環境と教育方法について考えてみたいと思います。

2 21世紀の社会変化

IT社会の幕開け

20世紀最後の10年は米国がインターネットを始めとするIT技術を武器に,21世紀型ビジネスモデルを活用した,いわゆるニューエコノミーを中心に,好景気を持続し,世界経済を牽引した時期でした。1992年ゴア副大統領の提唱する情報通信ハイウェイ,NII(National Information Infrastructure)構想がIT革命の起爆剤となりました。さらにこの構想は,1994年各国のNIIを連結するGII(Global Information Infrastructure)構想として,国際電気通信連合会ITU(International Telecommunication Union)の総会に提案されました。その結果,インターネットが世界規模で発達し,グローバリゼーションの進展を加速する要因の一つともなりました。

また,2000年7月にわが国で開催された九州・沖縄サミットでは,IT(情報通信技術)が主要テーマの一つに取り上げられ,「ITは21世紀を形づくる最強の力の一つ」と位置付けたIT憲章が採択されました。こうして,主要先進国はもとより,地球規模でITを推進する機運が高まりました。しかしながら21世紀に入ると情報化の進展を楽観し過ぎたために起こったIT関連株への投機熱と行き過ぎた過剰設備投資は,米国を中心に,ついにITバブルの崩壊を招き,景気後退とIT不況を現在経験していることは,ご存知のとおりであります。しかし,これはIT革命の終焉を示すものでしょうか。2001年の5月に出版された西垣通著「IT革命―ネット社会のゆくえ―」(岩波新書)は次のように指摘しています。「今,世間で騒がれているIT革命とは,3,4年ぐらいで終わるものにすぎない。IT革命の関連書は洪水のようにあふれているが,大半はいかに手っ取り早くビジネスチャンスをものにするかという短期的戦略のみをテーマにしている。多少視野が広いものでも『IT革命は日本経済再生の切り札だ』という位置付けを超えるものではない。経済中心のこのような議論は,景気回復のためになりうる有効性は持ちうるであろう。だがそこには21世紀に出現する『ネット社会』についての長期ビジョンはまったく見られない。これは政府のIT基本戦略も同様である」と指摘しています。

西垣氏は「IT革命は情報流のメディアビッグバンを引き起こし,20世紀型工業化社会を形成してきた社会構造つまり国家,企業,家庭といった共同体のありかたを大きく変えることになる。産業革命は100年で終わらなかったが,IT革命も30年から50年くらいはかかるだろう。」と述べています。

著者はIT革命を人々の生活を根底から変革するものと位置付けているわけです。長期的には21世紀は「ネット社会」へ向かっていくことは明白ですが,ネット社会は情報のみならず資本投資のグローバル化を促進します。ITバブルの崩壊と2001年9月に発生したニューヨークの同時多発テロ事件は,米国発のグローバリズムに対して一部の人々の間で論議を引き起こしてはいますが,米国スタンダードである市場原理主義,実力主義,自己責任主義,機会均等,相互扶助等の理念は21世紀社会を主導していくと思います。

現在,わが国で展開しつつある「聖域なき構造改革」も20世紀型工業化社会から21世紀型知価社会への転換を図るものであることは明らかですが,同時に,米国型スタンダードの考え方がその根底にあると思います。

3 ITテクノロジーの動向

ネット社会を加速させるIT技術

次にIT革命の情報技術革新とその新しい動向について概観してみます。IT革命は三つの情報技術分野の革新が同時進行的に起こっていることによると考えます。第一は情報処理技術分野の革新であります。マイクロコンピュータの出現と半導体技術の進歩は,情報処理装置の,小型化,高性能化,低価格化をもたらし,国内ではパソコンの出荷台数がカラーテレビをついに追い抜きました。そして一家に一台のパソコン時代が到来しつつあります。

主な情報通信機器の世帯保有率の推移

また,マイクロコンピュータを内蔵した携帯電話は,単なる電話器からiモードによる電子メールやインターネットへの接続サービスにみるように,情報端末としての性格を持ちつつあります。携帯電話の普及もここ数年著しいものがあります(図表1・図表2参照)。また,2000年12月からBSディジタル放送サービスが始まりましたが,ディジタルTV受像機も,通信機能と情報処理機能を備えた新しい情報端末としての性格を持つようになるでしょう。このように,今後も多様なユビキタス情報端末の開発が続くものと考えます。第二は情報通信分野の革新であります。長い間通信といえば電話通信のことを意味しましたが,光通信技術やディジタル通信技術の進歩によって,ISDN(Integrated Service Digital Networkサービス総合ディジタル網)が実現しました。そして,一般加入者は,ISDN回線に加入するだけで,家庭から音声やFAXのみならず,電子メールなどのデータ通信も楽しむことが可能となりました。さらに,ディジタル通信回線の高速大容量化(広帯域化),広域化,低価格化は,インターネットを通じて,文字情報から映像情報に至るまでディジタル化して情報交換できる,いわゆるマルチメディア情報通信の世界を実現させつつあります。このように,インターネットを始めとする情報通信技術分野の技術革新も,IT革命を引き起こした大きな起爆剤であると考えます。さて第三は情報メディアの分野の革新であります。情報メディアのディジタル化技術の進歩は,情報処理装置の小型化,高性能化,低価格化,ディジタル情報通信サービスの高速化,広域化,低価格化と相俟って,新しい電子情報メディアの世界を出現させつつあります。人々は情報メディアを通して外部の情報を獲得し,その情報をもとにお互いにコミュニケーションしつつ,日常活動を行う存在です。情報メディアのディジタル化・電子化,さらにインターネットによる電子メディアの情報交流は,グローバルに情報を共有できる世界が実現するとともに,人々のコミュニケーション形態に大きな影響を与えることになります。電子出版,電子新聞,電子ラジオ,電子放送,電子映画,電子音楽,電子ゲーム,電子図書館,電子美術館,さらにはディジタルシティーのように,都市空間まで電子化する試みが行われています。そして,このことは,従来の情報メディアを担ってきた新聞・出版・音楽・放映・放送・広告業界にも大きな影響をもたらすとともに,情報メディアの製作環境,配布環境,権利保護環境,利用環境も大きく変えようとしています。

さて,これらIT革命の起因となった「IT」に,今何が起こっているのでしょうか。2001年10月,千葉市の幕張メッセで開催された「CEATEC JAPAN(シーテックジャパン)2001」から最新のIT技術の成果を拾い上げて見ますと,情報処理技術分野の第一の話題は日本が世界に先駆けて実用化する,第三世代の携帯電話の登場です。従来の音声通話と文字ベースのデータ通信に加え,音楽や映像のダウンロード,テレビ電話といったマルチメディア通信が可能な第三世代の携帯電話サービスが2001年の10月からNTTドコモ(株)により開始されました。この「FOMA」と呼ぶサービスは携帯電話機器の高性能化と通信の広帯域化(第二世代携帯の約40倍)により実現されています。

さて次の情報通信技術分野における話題は何といってもADSL(非対称ディジタル加入者線)による安価なブロードバンド通信サービスの開始でしょう。ブロードバンドサービスの御三家はADSL,CATV,光通信だといわれています。全国をカバーする基幹通信網の光ファイバー化は,NTTを始めとする第一種通信事業者により完了しているのですが,市内局から各家庭に接続するラストワンマイルの回線速度の広帯域化が残された課題でした。2001年9月に,民間企業であるヤフー社のADSLサービスへの参入により,割高とされてきた日本のインターネット接続料金は,今や世界最低水準に引き下げられました。さらに無線や電力線を用いた,各家庭内のユビキタス製品を接続するホームネットワークシステムも実用化の段階まできています。このような通信のブロードバンド化の進展は,動画を駆使した大容量情報メディアサービスを日常化させ,高速ネットが生活の中に急速に浸透していこうとしています。

次に第三の情報メディアの分野ですが,こうした背景のもと,携帯TV電話や携帯電話による決済システム,地図情報システム等文字情報に加えて音声や音楽情報,画像や動画・映像情報を駆使したメディア情報を取り込んだアプリケーションシステムが開発され,多彩な情報通信サービスが始まっており,また,教育分野においてもIT技術を駆使したeラーニングサービスが展開されようとしています。さて次に少し視点を変えて日本の教育現場について見てみたいと思います。

4 教育改革とIT教育

情報教育は学校に定着するか

大学崩壊と大学生の学力低下,学級崩壊といじめ,登校拒否と引きこもり等々,近年の学校をとりまく話題は,必ずしも明るいものではありません。こうした状況の中,中央教育審議会は1995年4月,「21世紀を展望した我が国の教育の在り方について」諮問を受け,①今後における教育の在り方および学校・家庭・地域社会の役割と連携の在り方,②一人ひとりの能力・適性に応じた教育と学校間の接続の改善,③国際化,情報化,科学技術の発展等社会の変化に対応する教育の在り方について,1996年7月に第一次答申,1997年5月に第二次答申を行いました。

全体を通じて「ゆとり」と「生きる力」をはぐくむことを目指す内容ですが,特に社会の情報化への対応については,①情報教育を一層充実する。②情報に埋没することなく,主体的に情報や情報機器を活用する力をはぐくむ。③インターネットなどのネットワーク環境を整備する。とうたわれていました。この答申を受けて,文部科学省は初等中等教育の新学習要領を定め,いよいよ2002年度から初等中等教育に,また2003年度からは高校教育に情報科目を導入しようとしています。同省が行った2001年3月末現在の「学校における情報教育の実態に関する調査結果報告書」によれば,公立学校の教育用コンピュータの設置状況は1校あたり平均,小学校で16.1台,中学校で35.7台,高等学校で73.3台,またインターネットへの接続率は平均81.1(図表3・図表4参照)であり,まだまだ情報教育の環境は整備されたとは言えない状況です。またコンピュータを操作できる教員数は全体で79.7%,コンピュータで指導できる教職員はまだ全体の40.9%, 高等学校では31.5%となっており,教員の情報教育能力の向上も重要課題となっています(図表5・図表6参照)。

教員のコンピュータ活用等の実態

しかしながら早晩改善がなされ,コンピュータの知識を持った高校生がまもなく進学してくることは確かです。こうした状況に対応するためには,コンピュータの専門学校は従来以上に高度な情報教育を提供することが求められます。また国公立大学においても,1998年5月に大学審議会が「21世紀の大学像と今後の改革方策について―競争的環境のなかで個性が輝く大学―(中間まとめ)」を答申し大学改革がスタートしました。

2001年6月11日文部科学省は「大学(国立大学)の構造改革の方針」及び「大学を起点とする日本経済活性化のための構造改革プラン」を経済財政諮問委員会に提出しました。この構造改革プランは,①国立大学の再編・統合を大胆に進め,スクラップアンドビルドで活性化を図る,②国立大学に民間的発想の経営手法を導入し新しい国立大学法人に早期移行する,③大学に第三者評価による競争原理を導入し,国公私立トップ30を世界最高水準に育成する,という基本方針を明らかにしました。競争原理の導入による大学の再編と活性化が始まろうとしています。一方,2001年8月9日には科学技術・学術審議会は「科学技術・学術振興に関する当面の重要事項について」建議し,国家的・社会的課題に対応した研究開発の重点分野として,①ライフサイエンス,②情報通信(高速・高信頼情報通信の構築,新産業の種となる技術の研究開発等),③環境,④ナノテクノロジー・材料の四分野を定め,資源の重点配分の必要性を指摘しております。情報通信技術の進歩がさらに進展するものと期待されます。

一方教育を受ける側の学生の立場からみた教育の現状を見てみたいと思います。2001年11月3日の日本経済新聞に「高校生の学習意欲は本当に低いか」(椙山女学園大学田中節雄教授)と題して,「学校現場で生徒の学習意欲の低さが深刻な問題になっているが,高校生の学びの意欲と,学校の学習内容の間にズレがあるため学習意欲が低く見えてしまうのではないか」と判断できる調査結果の記事がありました。高校生は①将来の生き方をゆっくり考えさせる授業,②生徒の興味関心に応じた学習,③職業に就いた時に必要な知識や技術の学習,④ものごとをいろいろな面から考える力の養成や分からなかったことが分かるようになる経験をさせる授業については大きな学習欲を示すという調査結果です。京都コンピュータ学院の「IT教育」はまさに彼らの求める学習内容にふさわしいと考えられます。

5 これからのIT教育について

学生に「生きる力」を与える「IT教育」

現在のIT教育をとりまく環境の変化について考えてきましたが,次にこうした状況に対応したこれからのIT教育について考えてみたいと思います。社会のあらゆる分野に浸透し,日進月歩で進歩し続けているIT技術を教授し,学生にとって,21世紀を生きるための力となるIT教育を行うためには,IT技術の進歩と社会の変化との関係を客観的にとらえ,進歩と変化に対応したIT教育を維持することが当然求められます。そのためにはIT教育改革を不断に持続することが不可欠です。この目標のもとに,現在京都コンピュータ学院で進行中のIT教育改革について,次の三つの面から見てみたいと思います。

第一は,教育カリキュラムであります。IT技術の進歩と社会への浸透を的確に把握し,社会や若い世代の要請に応えるべく内容を保つとともに,IT技術の進歩を支えてきた基礎理論や基礎技術もしっかりと教育内容に反映することが重要です。そのためのカリキュラムとシラバス,そしてもちろん教育コンテンツのタイムリーな更新体制の構築を目指しています。

本学院のIT教育は入学案内が示すように,基礎から応用に至るまで幅広くカバーしたものとなっていますが,技術の進歩の著しい携帯電話に代表される,モバイル関連情報技術,広帯域情報通信の普及を背景としたメディア通信関連技術,e-コマースの進展等,IT活用の高度化により,社会的ニーズが高まりつつある情報セキュリティ関連技術に関する教育内容のさらなる充実が重要と考えています。

e-エデュケーション

第二の革新は教育現場と教育方法であります。従来型の教科書と板書だけを用いた授業から,ネットワークに接続したパソコンプロジェクタによる,IT技術を活用したより教育効果の高いe-エデュケーションへ移行することが重要であります。また,IT教育においては教師の側のみならず,学生側も自らの情報機器(パソコン)を携帯し,いつでも,どこでも,実習を体験することを通じて,授業内容を完全に消化体得することが,技能習得のために大変有効であります。したがって,教育を補完するWBT(Web Based Training)システムの拡充が急ピッチで進んでおります。本学院ではこれらの面での環境整備も精力的に推進しています(図表7参照)。

第三は教師の意識改革とやる気であります。技術革新は日進月歩ならぬ秒進分歩ですが,社会の変化と技術動向に常に目を向け,新技術の習得にチャレンジしていくことが必要であります。同時にIT技術を駆使した効果的教育方法について,研究を怠らないよう努めることも重要です。特にIT教育においては,学生に技能を習得させることが不可欠ですから,実技を中心とした教育の充実に努めることが重要であります。そのためには授業の内容にあった,ディジタルコンテンツの事前準備,講義とWebでの情報発信,学生の意見を取り入れた事後検討が必要です。こうした努力により,学生の共感と興味を引き出せた時に初めて学生に生きる力を教授するIT教育が達成できるものと考えます。

6 終わりに

本格的IT教育を目指して

21世紀に「ネット社会」が到来することに疑う余地は有りません。世界にグローバルに開かれた,より便利で効率的な社会を迎えるわけですが,決していいことずくめではありません。「ネット社会」には,いろいろと未知の部分が残っています。2001年9月11日にニューヨークで起こった同時多発テロは,サイバーテロ(最近はバイオテロもあるそうですが)を想起させるものですし,日常頻発するコンピュータウィルスの蔓延など「ネット社会」の持つ脆弱性はまだまだ克服されていないのが現状です。IT教育は技術教育の側面と,IT社会を多面的に捉える人間教育の側面も含むと考える必要があります。

前出の西垣通氏は「IT革命―ネット社会のゆくえ―」の中で,「情報とは何か」を次のように述べています。「情報とは物についているもので,この宇宙には物質(エネルギーを含む)と情報しか存在しない。いいかえると,あらゆるものは物質的側面と情報的側面がある。この情報的側面が物質的側面から分離し,情報流となって流通する点がネット社会の特徴である。そして人間自身が情報的側面のみならず物質的側面に強く支配された存在である。」と。この認識は,ネット社会を構成するサイバースペースやバーチャルワールドの世界と日常生活を支えるリアルワールドとの関係を理解するための基本的認識であります。「ネット社会」からの逆襲をくらわないために,情報的側面の裏には物質的側面が必ず潜んでいることを見極める力を教授することも情報教育の一環として重要であります。高度なIT技術教育と併行して,社会を理解する洞察力,技術を社会の発展と人々の幸のために活用する良心的な人間性を育てるための教育を併せて行うことが,21世紀のIT教育には求められていると思います。諸賢のご批判を望みます。

参考文献・資料

1. 京都コンピュータ学院2002年入学案内(京都コンピュータ学院)

2. IT革命―ネット社会のゆくえ―(西垣通著 岩波新書)

3. Eラーニング(坂手康志著 東洋経済新報社)

4. 平成13年版 情報通信白書 特集加速するIT革命

5. わたしの考えるIT革命―その虚実皮膜について―(石田勝則著,アキューム10号26頁)

6. 中教審21世紀を展望した我が国の教育の在り方について http://www.monbu.go.jp/singi/cyukyo/00000058

7. 文部科学省各種統計 http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/

8. 総務省IT関連統計資料集 http://www.stat.go.jp/data/it/


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石田 勝則
Katsunori Ishida
  • 京都大学大学院数理工学研究科計算機工学専攻修了。工学修士。
  • 同大学大学院情報学研究科知能情報学専攻博士課程単位取得退学。
  • 情報処理学会会員,人工知能学会会員,言語処理学会会員,全日本漢詩連盟会員,近畿漢詩連盟幹事,京都コンピュータ学院洛北校顧問。

上記の肩書・経歴等はアキューム24号発刊当時のものです。